IPoEで固定IPv4を使う方法｜transix・クロスパス・v6プラス固定IPの比較

VPNを張りたい、Webサーバを公開したい、拠点間で通信したい。こうした用途では固定のグローバルIPv4アドレスが必要になる。

以前は「固定IPが欲しければPPPoE」だったが、現在はIPoE接続のまま固定IPv4を使えるサービスが複数ある。PPPoEの速度低下を避けつつ固定IPが使えるため、選ばない理由がほとんどない。

なぜ通常のIPoEでは固定IPにならないのか

IPv4アドレスは枯渇しているため、IPoEのIPv4 over IPv6では1つのグローバルIPv4アドレスを複数の契約者で共有している。

どちらも「自分専用のIPv4アドレス」ではないため、外部から特定のポートで受けることに制限がかかる。

固定IP契約はこの共有をやめ、契約者に専用のIPv4アドレスを1つ以上割り当てるサービスになる。

「接続元IPアドレスによる認証」は見落とされやすいが実務では重要で、取引先のシステムやクラウドサービスに「このIPからのみ接続を許可」という設定をしてもらう場合、固定IPが必須になる。

サービス	提供事業者	方式	固定IP数
transix 固定IP	インターネットマルチフィード	IPIP	1 / 8 / 16
クロスパス固定IP	アルテリア・ネットワークス	IPIP	1 / 8 / 16
v6コネクト固定IP	—	IPIP	1 など
v6プラス固定IPサービス	JPIX（旧JPNE）	MAP-E系	1 / 8 / 16 / 32 / 64
OCNバーチャルコネクト固定IP1	NTTコミュニケーションズ	MAP-E系	1

IPアドレスを多数必要とする場合はv6プラス固定IPが有力。32個や64個のプランを持つのはv6プラスだけになる。1個でよいなら、どのサービスでも大きな差はない。

これらは基本的に「VNE事業者が提供する仕組み」であり、実際に契約するのは各プロバイダ（ISP）になる。同じtransix固定IPでも、扱うプロバイダによって月額料金や初期費用が異なる。

固定IP契約には対応ルータが必須。ここが最大の落とし穴になる。

ヤマハのRTX/NVRシリーズやUTXシリーズは各方式の設定手順が公開されており、業務用途では選びやすい。市販機ではI-O DATAやNECの一部機種が対応している。

契約前に、使いたいルータがそのサービスに対応しているか必ず確認すること。「IPv4 over IPv6（IPIP）」の設定項目があるかどうかが目安になる。

1個で足りるケースがほとんど。複数拠点それぞれに割り当てたい、サービスごとにIPを分けたいといった要件がなければ1個でよい。

固定IPはオプション料金がかかる。プロバイダによって設定が違うため、契約先の料金表を確認する。IPアドレス数が増えるほど料金は上がる。

IPv6アドレスは「半固定」であることが多い。
固定IP契約でもIPv4が固定されるだけで、IPv6側のプレフィックスはNTT局舎の工事などで変わる可能性がある。IPv6アドレスを固定前提で設計しないほうがよい。

ひかり電話契約の有無で構成が変わる。
ひかり電話ありの場合はHGWが入るため、その配下にルータを設置する構成になる。IPv6アドレスの割り当て方式（RA方式かDHCPv6-PD方式か）も変わるので、設定手順を確認すること。

固定IP契約でDS-Lite接続が無効になる場合がある。
transixでは固定IPオプション利用時にDS-Lite接続を無効にできる。どちらの経路でIPv4通信するかを意識して設定する必要がある。

対応ルータさえ用意できれば、IPoE固定IPを選ばない理由は少ない。既存のPPPoE固定IP環境から移行する価値は十分にある。